アートビリティ

"施しの介護"ではなく、質の高いサービスを提供するという想いを
パンフレット作りにも反映したかった

　株式会社ニチイ学館は、医療関連業務を支える医療関連事業、トータル介護サービスを提供するヘルスケア事業、医療や介護に携わる人材を養成する教育事業を中心に、躍進を続ける企業です。２００８年４月から本格的に障がいのある方に対する介護サービスである『障がい福祉サービス』を始め、そのパンフレットにアートビリティの作品を採用していただきました。また、このパンフレットの作成を通じて、ニチイ学館の介護情報誌『CL SMILE』（現在は『Tomoniile ともにーる』に移行）でアートビリティの紹介をしていただきました。

今回のユーザー訪問は、アートビリティと同様に障がい者の生活を支えているニチイ学館に、アートビリティの作品を採用していただいた主旨やご感想などをうかがいました。

「パンフレットに使いたいなぁ」それが田辺さんの作品の第一印象でした

事務局：御社が障がい福祉サービスのパンフレットの表紙にアートビリティの絵と、印刷会社としてコロニー印刷を選んでくださった経緯をお聞かせください。

田口：障がい福祉サービスに本格的に取り組むにあたり、障がい者福祉の分野で経験を積んだ人を雇用し、その人からの意見を参考にしました。パンフレットの制作や印刷会社を選定する中で、障がい者を雇用し、なおかつビジネスとしてしっかりと印刷事業を営んでいる福祉施設ということで、コロニー印刷に発注させていただくことになりました。
私の持論なのですが、 "介護"は"施し"ではなく、サービス業という"ビジネス"として確立したいとの想いがずっとあり、障がい福祉サービスでも同様に考えていました。ですから、福祉とビジネスを両立させているコロニー印刷と、お付き合いさせていただく判断をしました。

事務局：アートビリティについてはそれ以前からご存知でしたか？

田口：コロニー印刷にお願いすると決めて、担当の営業の方と打ち合わせをしているときにアートビリティのことをうかがいました。もともと、私は絵を見るのが好きなのですが、ホームページを拝見し、田辺綾子さんの絵を見たときに、「すごい！」と思ったんですよね。「こんな絵が描けるんだ。パンフレットに使いたいなあ」と直感的に思いました。

　株式会社ニチイ学館　事業部部長　田口雅男さん

　　　　http:/www.nichiigakkan.co.jp

ストレートに表れるモノの見方、感じ方にひかれました

事務局：障がい福祉サービスのパンフレットだから障がい者の絵を使おうということではなく、純粋に作品を気に入って使っていただけたということは、作家にとって非常にうれしい一言だと思います。アートビリティの作品全般は、絵が好きな田口さんから見ていかがでしたか？

田口：私は絵を語れるほど詳しいわけではありませんが、あくまで私の好みでお話させていただきますと、私はどちらかというと、写実的な絵よりも抽象的な絵の方が好きなのです。そんな私から見ると、アートビリティの多くの作品に、作者がモノを見るときの視点の鋭さを感じ、「こういう風に感じたんだ」という驚きを覚えます。また、このことはアートビリティだけじゃなくて、障がい者アート全般に通じるモノの見方なのだなと思いました。障がいのある方というのは、モノの見方や感じ方とか、私たちとは違うのだというように感じました。それはきっとその方たちの才能であって、作品にその感覚がストレートに表れるからこそ、私たちはそこにひかれるのではないでしょうか。

プロの介護サービスをプロのアート作品でＰＲ

事務局：田辺さんの作品をお使いになって、社内外の反応はいかがでしたか。

田口：社内的には、「コーポレートカラーのブルーとマッチしていていいね」という声が多くありました。
また、社内もさることながら、より多くの社外の方々に見ていただいて、みなさまから見てどう映るのかということに関心があったのですが、こちらも「非常に目について、手に取って見たくなった」という嬉しい評価をいただくことができました。
先に述べましたように、介護というビジネスをプロのサービスとして見せるスタイリッシュなパンフレットを作りたいと考えていた私たちにとって、アートビリティの作品を使い、美しいパンフレットが作れたことは非常によかったと思っています。自治体関係者などは、東京コロニーさんと組んで仕事をしているということで、「ニチイさんも本気でサービスに取り組んでいるんだね」とのお言葉もいただきました。お客様からいい反応をいただけたことをとても喜んでいます。

事務局：こちらとしても、好評だとうかがえて嬉しい限りです。
これからも、クオリティの高い作品を、ユーザーのみなさまにご提案できる障害者アートライブラリーとして、アートビリティは障害者の所得支援というビジネスとして、営んでいける団体でありたいと再確認させていただきました。本日はお忙しい中、ありがとうございました。